A5014557292- Urban and spatial planning
- Earthquake and Disaster Impact Studies
- Evacuation and Crowd Dynamics
- earthquake and tectonic studies
- Earthquake and Tsunami Effects
- Transportation Planning and Optimization
- Disaster Management and Resilience
- Advanced Battery Technologies Research
- Geographic Information Systems Studies
- Urban Transport and Accessibility
- Transportation and Mobility Innovations
- Microgrid Control and Optimization
- Seismology and Earthquake Studies
- 3D Modeling in Geospatial Applications
- Financial Crisis of the 21st Century
- Numerical methods for differential equations
- Infrastructure Maintenance and Monitoring
- BIM and Construction Integration
- Climate Change, Adaptation, Migration
- Urban and Freight Transport Logistics
- Educational Research and Pedagogy
- Power Systems and Renewable Energy
- Asphalt Pavement Performance Evaluation
- Coastal and Marine Dynamics
- Traffic control and management
Iwate University
2005-2025
Meteorological Research Institute
2020-2025
Japan Meteorological Agency
2021-2024
Yamaguchi University
1993-1998
This study investigates the viability of incorporating bicycles into Dhaka Metro system, a groundbreaking urban transit project for Bangladesh. As Dhaka’s inaugural metro rail network, system signifies substantial advancement in addressing congestion and enhancing transportation alternatives one world’s most densely populated cities. The current design fails to accommodate bicycles, hindering efficient first- last-mile connectivity. investigation utilized data from 382 fully completed...
Since the 2011 Great East Japan Earthquake, 13 years have passed, and many areas completed post-disaster reconstruction. Therefore, it is necessary to further summarise analyse experiences gained from this This study conducted door-to-door interviews with residents of Ōtsuchi-chō, Iwate Prefecture, in following earthquake. It recorded residents’ perspectives on reconstruction its shortcomings. By collecting locally published materials like newspapers, local government records integrating...
The detailed understanding of tsunami hazard risk using numerical simulations requires a model that can accurately predict inundation phenomena on land. In such models, the structural effects are indirectly considered variation bottom roughness as proxy for differences in building densities. Only few studies have conducted intermodel tests to investigate complex coastal urban cities. During analysis hackathon held September 2020, eight research groups met discussion current problems. this...
釜石市唐丹町本郷は，三陸の津波常襲地にあって，昭和三陸津波後の高所移転集落として知られる。かつて山口弥一郎は，元の集落位置へ戻る「原地復帰」への懸念を指摘したが，「原地」には防潮堤建設等により居住はできなくなっていた。一方で，昭和津波浸水域を含む「低地」への居住が拡大していた。東日本大震災では，高所移転地では浸水被害を免れた一方で，「低地」は壊滅的な被害を受けた。東日本大震災後の復興事業に伴い，同津波浸水域への居住は法的に禁止され，「低地居住」への懸念も解消された。本稿は，唐丹本郷におけるこのような変遷の過程を，「低地居住」の実態と要因群も含めて，明らかにした。
本研究は，盛岡市における今後の買い物不便者対策に資することを目的に，食料品小売店舗数の変化と高齢者における食料品買い物不便者人口の推計の2002年から2012年までの推移の概観を行った．食料品の小売店舗数は2002から10年間で約2割減少していた．店舗種類別にみると特に「食料品店」の減少が著しく，ほぼ半減していた．小売店舗数の変化によって，小売店舗カバー面積は1割から3割減少した．またこの10年間の自家用車を運転できない高齢者人口の増加は約1万人であった．その結果食料品買い物不便者人口は約9000人増加し約2倍となっていた．これは自家用車を運転できない高齢者の増加分約1万人の約9割にあたる規模であった．食料品買い物不便者人口の分布をメッシュ単位で見た結果，周辺部で食料品買い物不便者が多いメッシュが増えており，また地域類型によっては，メッシュ数はあまり増えずに，食料品買い物不便者の密度が大きくなっているところがみられた．
An earthquake and tsunami on 1 January 2024, caused extensive damage across Ishikawa Prefecture, Japan. This study systematically examined the recovery process. It aimed to analyze initial stages of highlight lessons learned from these efforts. By collecting data Ishikawa’s post-disaster records, including government reports, reconstruction plans, local news, observational we compiled first “Early Reconstruction Timeline for Ishikawa”. timeline divided process into four phases: disaster...
In aging society, transportation infrastructure should be more accessible and safe for all people to encourage a participation society. However, an existing method its support system designing barrier-free environment considering street network structure is insufficient today. This paper presents planning in the central part of Morioka city. It integrated by geographic information that consists database, calculation program visual interface. The database contains data obstacles distributed...
東日本大震災からの復興まちづくりが進められつつある.しかし,壊滅的な被害を生じた地域ではコミュニティの機能が停止し自治会組織等の合意形成の素地を失っている場合もあり,生活の再建や安全なまちづくりに向けて,未だ課題が山積している.被災地・被災者の状況に応じたコミュニティ基盤再生の支援技術が求められている. 本論文では,住民主体によるコミュニティ基盤再生の支援を目的とし,宮古市田老地区での実践に基づき,被災現場の観察と被災者との対話を重視した「7段階コミュニケーション技法」とよぶ支援技術の開発を進めてきた成果をまとめた.被災地における観察・対話・場起こし・言葉起こし・糸口探し・実践プラン作成等のプロセスを通して,被災コミュニティの状況把握や被災住民の主体的な取り組みへの支援が可能になることを示した.
In this study, a pavement management system was developed by use of performance data collected local government Iwate prefecture. We analyzed the relationship between long term levels service for road and annual budget its maintenance repair. According to reduction an repair in recent years, it would be impossible continue maintain whole network near future. The roads which calculated under conditions including given depicted on GIS. MCI used as index level deterioration it. A simulation...
東日本大震災の被災地では，減災の考え方に基づいた「多重防災型まちづくり」として，ハード対策やソフト対策といった防災対策の組み合わせから復興計画を立案してきた．避難におけるルール等のソフト対策は各地域の人口分布や地形，避難施設等の地域特性を考慮する必要がある．本研究では，避難時間圏内の避難場所の総収容人数を累積収容人数と定義し，対象地域の居住者全員が避難できる避難計画を検討した．岩手県宮古市中心市街地を対象として，避難場所へ避難時間が短い順で避難する場合と，累積収容人数を考慮した場合の2つのケースで避難時間の計算を行った．その結果，避難場所の累積収容人数を考慮することで，避難者全員が津波到達時刻までに避難場所へ避難できることを示した．
本研究は、史実に基づき天守閣を復元した白河市白河城（別名小峰城、以後白河城を用いる）を対象に、城郭と都市の関係性を示す指標である城郭景観の視距離に着目し、ヘドニック・アプローチを用いて天守閣復元を伴う城郭の景観整備効果を推定し、城郭の景観整備が地価に与える影響を明らかにした。 その結果、天守閣から 500mの範囲にある近距離景領域における城郭の価値が平均3,321(円/m2)と計測された。また、500m～1,600mの範囲にある中距離景観領域における城郭の価値が平均値1,583(円/m2)と計測された。
本研究は、史実に基づき天守閣を復元した白河市白河城(別名小峰城、以後白河城を用いる)を対象に、城郭と都市の関係性を示す指標である城郭景観の視距離に着目し、ヘドニック・アプローチを用いて天守閣復元を伴う城郭の景観整備効果を推定し、城郭の景観整備が地価に与える影響を明らかにした。その結果、天守閣から500mの範囲にある近距離景領域における城郭の価値が平均3,321(円/m2)と計測された。また、500m_から_1,600mの範囲にある中距離景観領域における城郭の価値が平均値1,583(円/m2)と計測された。
観光客は観光地の地理的情報を詳細に把握していない場合が多い。観光客が津波などの災害にあった場合、地理的情報の取得度の不足から、浸水域内から早く脱出しかつ、脱出先から避難所に行くことは困難であると考えられる。本研究では、みちのく潮風トレイルで設定されている観光地点を対象とした。浸水域外の観光地点、浸水域内の観光地点で避難経路をネットワーク分析によって算出した。算出した避難経路から観光客の迷い行動を考慮した避難経路の選択について分析を行った。その結果、浸水域外の観光地点では津波が浸水した場合に孤立する観光地点と、浸水域を迂回なければならない観光地点を明らかにした。また浸水域内にある観光地点では、避難中に観光客が迷ってしまい、浸水域内から早く脱出ができない可能性のある観光地点、浸水域内から脱出できても、津波が浸水した場合に孤立してしまい指定避難所に2次避難できない観光地点を定量的に明らかにした。これらの結果から各観光地点で観光客が円滑に避難するために有効な対策を検討した。
東日本大震災で津波被災した学校のうち、被災規模が小さかったところでは浸水した土地で再開している学校が少なくない。今後、災害が発生した場合に児童・生徒や教職員の安全を守れるよう、避難空間の再検討が課題になると考えられる。本研究は、緊急避難先の変更に着目してその状況と傾向を明らかにし、詳細な事例分析から場所・施設を設定した要因を探ると共に、避難空間の計画手法について考察した。岩手県沿岸部の小中学校を対象として、現地でのインタビュー調査および現地踏査を実施し、次のような結果を得ることができた。1)学校の位置、生徒数、被害程度から再建場所の選択傾向を確認した。また、現地再建した学校の多くで、発災後に緊急避難先を変更している状況を明らかにした。2)緊急避難先の変更過程について、各校が抱える課題に応じた多様なケースがみられた。分析的な考察からその変更要因を探り、多重型の避難計画がつくられるプロセスを捉えた。加えて、多主体連携による防災対策の具体例をみることができた。3)避難空間の計画要素を検討し、学校の安全性と教育環境の維持を踏まえた、円滑な避難を促せるような空間構造の仕組みについて考察した。
東日本大震災では学校施設も大きな被害を受け、教育現場の防災対策強化が求められている。本研究は、今次震災における津波避難行動の実態を明らかにし、特徴的な事例の分析結果を踏まえ、空間計画の視点から今後の避難対策を検討した。岩手県沿岸部の小中学校を対象として、現地での詳細なインタビュー調査および現地踏査を実施し、次のような結果を得ることができた。1)想定を大きく超える津波により、津波浸水予測の範囲に含まれていなかった学校も多数被災しており、半数の学校で急遽当日の避難先を変更している。2)各校における避難行動は多様で、一斉的・個別的な避難が行われたケース、避難場所・避難所として避難者を受け入れていたケース、緊急避難先を変更して集団避難したケース、滞在避難に苦慮したケースなどがみられた。3)この先の避難対策としては、緊急避難先は分散避難になることも想定して設ける、滞在避難先は短期的および長期的に滞在する施設を階層的に配置しておく、避難所利用は発災後の時間経緯に応じて段階的に検討するなどが考えられる。今回の被災経験に基づく調査データの分析的な考察から、津波防災に対する有用な知見を得ることができた。